コラム

動画配信システムをビジネスで効果的に使うには? 活用例、メリットを紹介

ビジネスの様々なシーンで動画コンテンツが効果的に使われています。従来は、社外に向けて広告配信などに利用されることが主でしたが、近年では、限定公開機能を搭載した動画配信システムを活用し、社内向け・顧客向け・生徒向けなど、ターゲットを絞った配信を行い、目覚しい効果を上げる企業が増えてきています。

本稿では、各業界の現場において動画コンテンツや動画配信システムが、どのように使われているのか?について、代表的な利用例を紹介します。通信教育・パンデミック対策・社内研修・作業マニュアル・接客マニュアルなど、その効果を、ぜひ、ご確認ください。

各業界の利用シーンを見てみよう

【文教】「通信教育」から「パンデミック」対策まで

教育機関や各種学校は、動画配信システムの活用が進んでいる業界の1つです。
ある通信高校では、生徒を対象に授業をオンデマンド配信(※)しています。生徒のほとんどが職業を持つ社会人という同校では、各々が空いている時間に動画配信システムで授業を受け、実際に学校に足を運ぶのはテスト期間だけ。自分のペースでフレキシブルに学びながら、学習目標を達成しています。

※サーバに保存された動画ファイルを、ユーザが好きなタイミングで視聴する配信方式。

パンデミック対策として、動画配信システムを備えておきたいという学校も増えています。学級閉鎖のような事態が続いた時に、自宅にいる生徒・児童に授業を配信できる体制を整えておくためです。また、様々な事情で登校できない生徒・児童がいる場合、補講という形で授業を配信することも可能です。

授業の配信は、一般的な動画配信システムがあれば十分行えますが、中には学習塾や予備校などに向けて開発された製品/サービスもあります。こちらは、システム上でテストが行えたり、生徒管理機能を搭載したりと、業界特化型の多機能が特長です。いずれもメリット/デメリットがありますので、やりたいことや授業のスタイルに合わせてシステム選定を行ってください。

【小売業】動画配信の「社内研修」で、コスト削減へ

社内研修は、企業における動画配信の利用法としてはメジャーなものです。従来、各地の社員を1ヵ所に集め、講師を採用して行ってきた研修をオンデマンド配信で行うことで、様々なメリットが期待できます。

【動画配信による社内研修のメリット】

  • 手の空いた時に、いつでも視聴できる。
  • 何度でも繰り返し視聴でき、復習ができる。
  • 研修開催にともなうコストが削減できる。
  • 全員が同じ研修を受けられるので、内容が均一。

例えば、膨大な数のプライベートブランド商品を持つ小売業のある企業では、新商品が出るたびに、全国各地の店舗からスタッフを集めて研修を行っていました。しかし、会場に費用がかかる上、スタッフの移動コストもかかります。さらに、研修期間は店舗の人手が減ってしまいます。こうした様々な問題を解消するため、同社は研修をオンデマンド配信に切り替えました。以降、商品情報は、ショップのバックヤードのPCで、販売にかかわるスタッフの誰もが、手の空いた時間に視聴できるようになりました。コスト削減はもちろん、サービスレベルの底上げにもつながっています。
社内研修について、詳しくは「第6回>動画研修メリット・デメリット」でもお読みいただけます。

第6回>動画研修メリット・デメリット

【製造業】作業手順がひと目で伝わる「作業マニュアル」

モノ作りの現場で普及しつつあるのが、動画による作業マニュアルです。
昨今、生産の現場で働く人の多様化が進み、日本語に依存しないコミュニケーションの重要度が高まっています。従来のような、紙に印刷された日本語マニュアルの通じない現場が増えてきているのです。
また、子どもの頃からデジタル機器に慣れ親しんでいる若い世代には、文章のマニュアルよりも動画のほうが伝わりやすい、という傾向があるようです。

このような製造業の課題を背景に、動画マニュアルが重宝されるようになっています。動画は、口頭や文章では伝わりにくい微妙なニュアンスまで正確に伝えることができ、動きのある工程を説明するのに適しています。また、色や音など、人の主観によってとらえ方に差異の出る物事を正確に伝えられます。ベテランスタッフの作業をお手本として撮影し、共有することで、全体の作業レベルの底上げを図ることにもつながります。

ある製造業では、従来の紙の修理マニュアルに代わるものとして、動画配信システムを活用しています。地域の販売代理店は、修理・整備を行いますが、モデルは多岐にわたり、型式もバラバラ。エンジニアに求められる知識も膨大になりますが、手順がひと目でわかる動画マニュアルがサポートしています。

【金融機関】「接客マニュアル」を動画にして配信、商品の細分化に対応

金融機関や保険会社は、個人向け商品の多様化、細分化が著しい業界です。
例えば、銀行の投資信託などは、細分化した顧客ニーズに合わせ、「少しずつ特長の違うたくさんの商品」を展開する傾向があります。顧客にとってはメリットのある商品展開ですが、販売する側にとっては覚えることが多くなり、負担の大きいものになっています。

ある銀行では、顧客に対してどのように商品を説明するべきか、動画マニュアルを作り、動画配信システムで共有しています。それは、窓口のスタッフが、どのように顧客へ説明すればよいのか?必ず伝えなければならないリスクは何か?など、臨場感ある動画でわかりやすく説明するものです。
以前は、DVDでこの動画マニュアルを配布していましたが、配布の手間がかかる上、不正コピーや社外流出のリスクも懸念されたため、動画配信システムに切り替えたということです。これにより、「伝わりやすい」動画のマニュアルを、さらに安全なプラットフォームで、配信することが可能になりました。

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